総合商社ランキング2026｜純利益・ROE・年収・配当・時価総額で7社比較

総合商社ランキングは、何を基準に比べるかで順位が変わります。2026年3月期の純利益では伊藤忠商事が首位ですが、2026年度会社予想では三菱商事、ROEでは丸紅、平均年間給与では三井物産が上位です。時価総額や配当利回りは株価によって日々動くため、利益規模だけで「最も優れた商社」を決めることはできません。

本記事では三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅、豊田通商、双日の7社を、同じ年度・同じ定義で比較します。実績、会社予想、市場評価、従業員情報を分け、順位が示すものと示さないものを整理します。財務数値は原則として2026年3月期、会社予想は2026年度（2027年3月期）、市場データは2026年8月7日終値を基準としています。

総合商社ランキングの結論

結論からいえば、総合商社7社には一つの総合順位ではなく、複数の評価軸があります。利益の絶対額では上位3社が大きく、資本効率では非資源や高回転事業の比重が高い会社が上位に入りやすくなります。給与は単体従業員の構成に左右され、時価総額は将来の成長期待と株価水準を含みます。

出典：各社の2026年3月期決算資料・有価証券報告書、東京証券取引所「東京証券取引所日報」。時価総額は2026年8月7日終値と直近開示株式数から算出した概算です。ROEは各社開示値で、丸紅は決算資料の表示単位により概数としています。

この要約表は「各指標の首位」を示すものであり、投資魅力度や企業の優劣を決める総合点ではありません。たとえば時価総額が大きい会社は市場から高く評価されている一方、株価指標では割高に見える場合があります。配当利回りが高い会社も、株価が下落した結果として利回りが上がっている可能性があります。

比較対象と数値の基準日

純利益は「親会社の所有者に帰属する当期利益」で統一します。日本基準でいう親会社株主に帰属する当期純利益に相当し、各社の最終的な利益規模を比べる指標です。収益や売上高は、総額表示と純額表示、代理人取引の扱いなどによって比較の意味が変わるため、中心指標にはしていません。

ROEは親会社所有者帰属持分に対する当期利益の割合です。平均年間給与と平均年齢は2026年3月末時点の提出会社単体を基本とし、連結従業員全体の平均ではありません。市場データは2026年8月7日という同じ取引日にそろえましたが、時価総額と予想配当利回りは株価変動で変わります。

7社の事業構成そのものを先に整理したい場合は、資源・非資源、川上・川下、地域の違いを比較した記事を読むと、以下の数値差を理解しやすくなります。

2026年4月29日 七大商社の違いを事業ポートフォリオから比較｜三菱・三井・伊藤忠・住友・丸紅・豊通・双日

最新年度の純利益ランキング

出典：各社の2026年3月期決算短信・決算説明資料。三井物産と丸紅は資料上の表示単位を丸めています。比較対象は親会社の所有者に帰属する当期利益です。

伊藤忠商事のIR資料では、非資源を中心とする基礎収益の積み上げにより、2026年3月期に9,003億円を計上したことが示されています。三菱商事のIR資料では、資源価格の低下や一過性要因の反動で8,005億円となりましたが、利益規模だけで収益力が恒常的に逆転したと判断するのは早計です。総合商社では資源価格、為替、資産売却、減損が年度ごとに大きく動くからです。

住友商事は6,003億円で過去最高益となり、ROEも12.9％まで改善しました。丸紅は資源、電力、アグリ、航空などの収益基盤を組み合わせ、5,000億円台を定着させつつあります。豊田通商はモビリティ、アフリカ、サーキュラーエコノミーが中心であり、双日は規模で7位でも、構造改革と新規投資によって次の利益段階を目指しています。

2026年度会社予想の純利益ランキング

出典：各社の2027年3月期第1四半期決算資料。基準日：2026年8月9日。豊田通商は2026年7月の第1四半期発表時に4,000億円から4,300億円へ上方修正しています。

会社予想では三菱商事が1兆円台へ戻る計画です。三菱商事は巡航利益の成長に加え、資産・事業リサイクルも利益計画へ組み込みます。伊藤忠商事は基礎収益9,000億円を軸に9,500億円、三井物産の決算説明資料では基礎営業キャッシュ・フロー1兆500億円を背景に9,200億円を見込みます。

実績順位と予想順位が違うのは、前年度の一過性損益、資源価格前提、新規事業の通年寄与、売却計画が異なるためです。会社予想は経営陣が現時点で合理的と考える前提であり、確定値ではありません。第1四半期時点で各社の進捗率はおおむね27～32％ですが、季節性と売却時期を考慮する必要があります。

2026年度予想の増減益要因を会社別に詳しく確認したい場合は、資源価格、為替、一過性損益、キャッシュ・フローを同じ順番で比較した横断記事が役立ちます。

2026年7月19日 総合商社7社の2026年度業績予想を比較 資源価格・非資源・株主還元の違い

ROEランキング

出典：各社2026年3月期決算説明資料・有価証券報告書。ROEの算定に用いる平均資本や表示桁に差があるため、僅差の会社は順位そのものより水準で確認してください。

ROEは利益額ではなく、株主資本をどれだけ効率よく利益へ変えたかを示します。資源権益や大型インフラのように多額の資本を使う事業は、利益額が大きくてもROEが低くなることがあります。一方、トレード、ブランド、IT、小売など回転率の高い事業はROEを高めやすい傾向があります。

自己株式取得もROEの分母を小さくします。したがって、ROE上昇が事業利益の成長によるものか、資産売却と自社株買いによる資本圧縮によるものかを分ける必要があります。ROICを併用すれば、資金調達方法の影響を抑え、各事業が投下資本コストを上回る収益を上げているかを確認できます。

時価総額ランキング

出典：東京証券取引所の2026年8月7日終値、各社の直近開示発行済株式数・自己株式数から算出した概算。株式分割・自己株式取得の反映時点により情報サービスの表示と差が生じる場合があります。

時価総額は企業規模だけでなく、将来利益への期待、資本効率、株主還元、リスク認識を含む市場評価です。三菱商事は利益規模、LNG・金属資源、非資源ポートフォリオの厚みにより最大です。三井物産と伊藤忠商事は、利益水準が近くても資源構成やROEへの評価が異なります。

時価総額が小さいことは直ちに割安を意味しません。純資産や利益も小さければ妥当な評価かもしれず、低PBRには収益性や事業リスクへの懸念が織り込まれている場合があります。PER、PBR、ROE、利益成長率を組み合わせて確認する必要があります。

平均年間給与ランキング

出典：各社の最新有価証券報告書「従業員の状況」。三井物産・伊藤忠商事は2026年3月31日現在。その他は公開資料の表示単位を丸めています。平均年間給与は提出会社単体で、賞与等の算入範囲は各社注記に従います。

平均年齢と給与を一緒に見る必要性

給与を比べるときは、平均年齢、平均勤続年数、海外駐在員や出向者の扱い、賞与の算入範囲を見る必要があります。高年齢層や管理職の比率が高い会社は平均給与が上がりやすく、若手の初任給や年齢別賃金を直接示すものではありません。

有価証券報告書の数字は原則として提出会社単体です。小売、IT、物流、製造などを含む連結従業員の平均ではありません。総合商社本体と連結グループでは職種、勤務地、報酬制度が大きく異なるため、「グループで働く人が全員この給与を受け取る」という読み方は誤りです。

2027年卒の就活人気ランキング

総合商社の就活人気を比較するときは、調査対象を固定する必要があります。文系・理系、調査時期、回答者の大学群、回答方法によって順位が変わるためです。ここでは、リーディングマークが2027年卒予定の旧帝大・早慶層を対象に実施した2026年春期調査を使います。

出典：リーディングマーク「2027年卒 旧帝大早慶層 春期人気企業ランキング」。調査対象と方法が異なる他社ランキングとは直接比較できません。「－」は不人気や応募難易度の低さを意味せず、この公表表で順位を確認できないことを示します。

この調査では5大商社が上位5社を占めました。ただし、人気順位は入社難易度、採用人数、内定確率、働きやすさを直接示しません。採用人数が少ない企業は応募者の評価が高くても採用の間口が狭くなり、人気が高い企業ほど選考倍率も高くなりやすいからです。

また、マイナビ・日経「2027年卒大学生就職企業人気ランキング」は全国の大学生・大学院生を対象とし、文系・理系、男女別に集計しています。同じ会社でも調査母集団によって順位が変わることから、一つのランキングを普遍的な企業評価として扱わないことが重要です。

従業員数で見る7社の事業規模

連結従業員数には、総合商社本体だけでなく、小売、IT、物流、自動車販売、製造、資源・インフラ事業会社の従業員が含まれます。したがって、人数が多いほど本社の採用人数が多い、あるいは一人当たりの業務負担が小さいとは限りません。連結従業員数は、各社がどこまで事業会社を連結し、自らオペレーションを担っているかを見る指標です。

出典：各社の2026年3月期有価証券報告書・人的資本データ。三井物産と双日は2026年3月31日の開示値、その他は各社資料の表示単位を丸めた概数です。会社間で臨時従業員、受入出向者、海外現地採用者の扱いが異なるため、僅差の順位付けには使用していません。

伊藤忠商事の連結人数が多いのは、川下の事業会社を広く連結しているためです。住友商事もSCSKをはじめ人員集約度の高い事業を持ちます。一方、双日は連結人数が相対的に少なくても、単体社員が投資先や海外事業会社へ出向し、経営へ関与するモデルを取っています。人数だけで本社の働き方を推測せず、単体と連結を分ける必要があります。

女性比率と女性管理職比率

女性の働きやすさを見るときは、全従業員に占める女性比率と、管理職に占める女性比率を分けます。女性社員が増えても若手層に偏れば管理職比率へ反映されるまで時間がかかります。また、単体と連結、国内と海外では数値が大きく異なります。

出典：三菱商事 有価証券報告書、三井物産 人事データブック、伊藤忠商事 指標と目標、各社の統合報告書・人的資本資料。年度と算定範囲が完全には一致しないため順位は付けていません。

ここから読み取れるのは、各社が女性採用を増やす段階から、管理職・部長・経営層のパイプラインを作る段階へ移っていることです。三菱商事は女性管理職13.1％、三井物産は2030年に国内女性管理職20％を目標とし、双日は2030年代に女性社員と女性課長をそれぞれ50％程度とする長期像を掲げています。

一方、女性管理職比率だけで実際の働きやすさを断定できません。配属、海外駐在機会、評価制度、柔軟な勤務、育児からの復職、意思決定職への登用を合わせて見る必要があります。比率の上昇が採用増だけでなく、経験機会と昇進へつながっているかが重要です。

育児休業と両立支援の比較

男性育児休業取得率は、制度を利用しやすい職場かを見る一つの指標です。ただし、育児目的休暇を含むか、育児休業だけを数えるか、分母と取得開始年度をどう扱うかで100％を超える場合があります。取得率が高くても取得日数が短い場合があるため、平均取得日数や復職率も確認すべきです。

出典：各社の最新有価証券報告書・人的資本レポート、丸紅 統合報告書、豊田通商 Human Capital Report 2025、双日 ダイバーシティマネジメント。定義が一致しないため取得率ランキングにはしていません。

働きやすさを判断する際は、制度の存在より利用実態が重要です。育休取得率、取得日数、復職率、有給休暇取得率、残業時間、エンゲージメント、柔軟な勤務制度を組み合わせて見ます。海外駐在や事業会社出向が多い総合商社では、勤務地や配属先によって制度の利用環境が異なる点にも注意が必要です。

以上の公開情報は、働きやすさの一部を数量化したものです。仕事の裁量、繁忙度、上司との関係、希望配属、海外勤務の負荷までは表せません。就活人気、給与、育休、女性管理職比率を一つの総合点にせず、応募先を考える目的に応じて指標を選ぶ方が実態に近い比較になります。

営業キャッシュフローランキング

制度会計上の営業キャッシュ・フローは、2026年3月期に三菱商事、三井物産、伊藤忠商事が1兆円前後以上の規模を確保しました。伊藤忠商事は1兆1,318億円、三井物産は9,529億円でした。双日は168億円にとどまりましたが、運転資金を調整した基礎的営業キャッシュ・フローは1,364億円です。

商社の営業CFは在庫、売掛金、買掛金、資源価格、納税時期で大きく動きます。そのため、制度会計CFの順位だけでは基礎的な現金創出力を捉えきれません。三井物産の基礎営業CF、伊藤忠商事の実質営業CF、丸紅のコア営業CF、双日の基礎的営業CFなどは有用ですが、算式が違うので別枠で見るべきです。

配当・株主還元の比較

2026年度は7社すべてが配当の安定性を重視しています。累進配当は原則として減配せず増配または維持する方針、DOEは自己資本に一定率を掛けて配当額の目安を決める仕組みです。たとえば双日の配当・株主還元方針はDOEと基礎的営業CFを基準に説明しています。利益連動型より予見性が高い一方、事業から継続的に現金を生むことが前提になります。

伊藤忠商事は総還元性向64％、自己株式取得3,000億円以上、株式分割後の年間配当44円以上を示しています。三井物産は年間140円、双日は180円、住友商事は株式分割後40円を予想しています。ただし1株配当額は株式分割と株価が異なるため、額の大小をそのまま比較できません。

配当利回りは2026年8月7日終値で計算すると各社おおむね数％の範囲ですが、株価によって毎日変わります。配当方針を比較するときは、利回りだけでなく、総還元性向、DOE、自己株式取得、フリーキャッシュ・フロー、Net DERをセットで確認してください。

各社の累進配当、DOE、自社株買いの違いは、株主還元に特化した比較記事で詳しく整理しています。

2026年5月3日 総合商社の株主還元とは？配当・自社株買い・総還元性向を比較

非資源事業の強さと資源依存度

非資源比率には統一定義がありません。伊藤忠商事は基礎収益の資源・非資源を明示しますが、他社はセグメントの境界や一過性損益の調整方法が異なります。そのため、非資源比率を無理に一列のランキングへすると、比較可能性が失われます。

伊藤忠商事はファミリーマート、食料、繊維、情報・金融など川下の厚みが特徴です。豊田通商は自動車バリューチェーンとアフリカ、住友商事はメディア・デジタル、リース、不動産、建機、丸紅はアグリ、電力、航空、三井物産はモビリティ、ウェルネス、インフラへ広げています。

三菱商事と三井物産は資源・エネルギーの利益が大きい一方、権益からトレード、物流、販売までつなぐ強みがあります。資源依存は価格下落時のリスクですが、資源権益が大きな営業CFを生み、非資源投資や還元の原資になる側面もあります。

目的別に見た総合商社の選び方

利益規模を重視するなら、三菱商事、伊藤忠商事、三井物産が中心です。資本効率を見るならROEとROIC、安定還元を見るなら累進配当・DOEと営業CF、成長余地を見るなら現在の利益規模と中期目標の差を確認します。

就職先として比較する場合も、平均給与だけでなく、配属可能性、海外比率、事業会社への出向、専門性、人材育成を合わせて見る必要があります。投資対象としては、好みの会社を選ぶより、資源価格、為替、金利、事業ポートフォリオのリスクが自分の資産全体とどう重なるかが重要です。

安定性を重視する場合は、単年度の増益率より、5年程度の利益推移と基礎的なキャッシュ創出力を確認します。非資源事業が多ければ自動的に安定するわけではありません。小売は人件費と物流費、食品は原料価格、ITは人材不足と技術変化、自動車は生産台数と地域需要の影響を受けます。資源と非資源のどちらにも固有の循環があるため、異なるリスク源を組み合わせているかが重要です。

成長性を重視する場合は、会社が示す成長投資額だけでなく、投資後の利益貢献開始時期を見ます。M&Aや大型プロジェクトは、契約時には資金流出が先行し、稼働後に持分利益、配当、トレード、営業CFへつながります。投資額が大きい会社ほど成長性が高いとは限らず、投資採算、PMI、資産売却による回収まで含めて評価する必要があります。

配当を重視する場合は、予想利回りだけでなく、減配を避ける仕組みを確認します。累進配当やDOEは予見性を高めますが、原資は事業から得る現金です。資源価格が下がる局面でも配当を維持できるか、成長投資後のNet DERが許容範囲か、自社株買いが一時的な売却益だけに依存していないかを見ると、還元の持続性を判断しやすくなります。

企業研究では、ランキングを入口にして、上位・下位の理由を事業へ戻す使い方が有効です。三菱商事の利益規模はLNG・金属資源と幅広い事業群、伊藤忠商事のROEは川下・非資源と資本効率、豊田通商の利益構造はモビリティとアフリカ、双日の成長余地は現在の規模と中期目標の差に結び付きます。数字の裏側にある商流、顧客、地域、事業会社の違いまで確認して初めて、比較が企業理解につながります。

ランキングを見る際の注意点

第一に、実績と会社予想を混ぜないことです。第二に、一過性利益と基礎収益を分けることです。第三に、独自CFを直接横比較しないことです。第四に、株式分割前後の1株指標をそろえることです。第五に、市場データへ必ず基準日を付けることです。

また、純利益が大きくても減損や売却益で年度変動が大きい場合があります。ROEが高くても、過度な財務レバレッジや資本圧縮が原因なら持続性を確認する必要があります。平均給与は従業員満足度や働きやすさを示す指標ではありません。

会計上の持分法利益にも注意が必要です。投資先の利益は持分割合に応じて損益計算書へ計上されますが、その金額が同じ年度に現金として商社本体へ入るとは限りません。現金化するのは投資先から配当を受け取った時点です。純利益順位と営業CF順位が異なるときは、運転資金だけでなく、持分法利益と受取配当の時間差も確認します。

さらに、会社独自指標は同じ名称でも算定方法が一致しません。基礎営業CF、実質営業CF、コア営業CF、営業収益CFは、各社が事業の実力を示すために調整した指標です。それぞれの会社を時系列で見るには有用ですが、異なる会社の数値をそのまま順位付けする用途には向きません。本記事で制度会計上の営業CFを基本としたのは、比較可能性を優先するためです。

まとめ

総合商社ランキング2026では、2026年3月期純利益は伊藤忠商事、2026年度会社予想と時価総額は三菱商事、平均年間給与は三井物産が上位となりました。ただし、この結果は評価軸ごとの順位です。

総合商社を比較する際は、利益規模、ROE、キャッシュ・フロー、株主還元、市場評価、事業構成を同じ年度・同じ定義で確認することが重要です。順位の理由まで読み解けば、単なる知名度比較ではなく、各社がどの資産を使い、どのリスクを取り、どのように利益と現金を生んでいるかが見えてきます。